「ＶＩＶＡＮＴ」中国描写に懸念　専門家が偏見助長の恐れ指摘

２日、取材に応じる山崎雅弘氏。（東京＝新華社記者／李林欣）

　【新華社東京１１月１２日】中国の組織を悪役として登場させたＴＢＳテレビのドラマ「ＶＩＶＡＮＴ」第２シーズンが日本国内外で物議を醸している。専門家は、中国や中国人への偏見を助長し「中国脅威論」をさらに強めかねないと警鐘を鳴らしている。

　戦史・紛争史研究家の山崎雅弘氏は新華社の取材に応じた際、劇中で自衛隊の秘密組織とされる「別班」の隊員が拷問を受ける場面が繰り返し登場することを問題視した。物語上の必要性が見いだせないとし、特に中国の人々と接する機会のない視聴者には劇中人物の残虐さが中国人全体のイメージに結び付けられる恐れがあると指摘した。

　ＴＢＳテレビの龍宝正峰社長は１０月２８日の定例記者会見で、作品を通じて特定の国をおとしめる意図はないと説明した。一方、龍谷大学の松島泰勝教授は新華社の取材に対し、描写が視聴者に及ぼす影響について懸念を示した。日本を被害者、中国を加害者とする虚構がゴールデンタイムに繰り返し流れることで、架空の出来事が事実のような印象を残し、書籍などで語られてきた「中国脅威論」が幅広く浸透しかねないと危惧している。

２日、取材に応じる松島泰勝氏。（東京＝新華社記者／李林欣）

　中国にも「抗日ドラマ」があるとの主張について松島氏は、中国で制作された南京大虐殺や抗日戦争を題材とする映画は事実に基づいていると説明。「ＶＩＶＡＮＴ」は事実に基づかない物語を事実のように印象付けているとして、両者を同列に扱うことに異議を唱えた。

　松島氏は大企業がスポンサーを務める同作品でこうした描写が行われる背景として、経済界に右派的な考えを持つ企業が増えていることを挙げた。日中間の貿易や投資は極めて重要であり、中国への敵意を強める風潮は日本経済の改善につながらず、かえって悪影響を及ぼしかねないと指摘した。

　山崎氏は同作品の描写と軍備増強を進める高市政権下での日本の世論動向を重ねる。政権と作品制作のつながりを示す証拠はないとした上で、日本が全面的な中国侵略を開始した１９３７年当時と同様に、政府が国民生活を圧迫する物価高に十分対処せず、軍備増強に予算を投じる中、中国を敵視する空気がつくられ始めていると分析。政府への不満をそらすために他国に責任転嫁する手法が繰り返されてきたと述べた。

　松島氏は対中敵視が広がる背景の一つとして、中国が経済成長を遂げ、国際的な影響力を増す中で、日本の地位が相対的に低下していることへの焦りや危機感があるとみる。自信を失った人の中に軍事大国だった戦前の日本に憧れる考えが出てきており、日本がアジア太平洋地域の人々に大きな被害を与えた歴史への反省が不十分なために、戦前に戻ろうとする発想が生まれているとの見方を示した。

　松島氏は、同作品の描写を批判する視聴者や研究者の声を交流サイト（ＳＮＳ）で目にしているという。日本が戦争に向かう流れを止めるため、番組の何が問題なのか、勇気を持って発信することが重要だと訴えた。（記者／梁晨、李林欣）