【新華社パリ8月11日】国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長は9日、パリ五輪のメインプレスセンターでの記者会見で、世界反ドーピング機関(WADA)はドーピング問題に対処する権威ある機関であり、IOCはWADAに全幅の信頼を寄せていると表明した。
ロイター通信は最近、米国反ドーピング機関(USADA)が2011~14年にかけ、選手数人のドーピング規則違反を知りながら、内密調査への協力を条件に出場継続を認めていたと報じた。
WADAは8日、公式声明を発表し、USADAは反ドーピング規則を盾に他国の反ドーピング機関を非難しているが、自らは規則違反を隠ぺい、放任し、重大な違反をした選手1人が出場停止処分さえ受けなかったと指摘した。
この件についてバッハ氏は記者会見で「WADAは反ドーピングの問題に関して権威を持つ。IOCはドーピング検査を管轄する国際検査機関(ITA)とWADAにさまざまな職務遂行の権限を与えているが、調査に介入はしない。争いの利害関係者が同じテーブルについて話し合い、公平性と公正性を確保するための解決策を協議してほしい」と述べた。