２３年の中国、製造業の成果相次ぐ

   通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）の深圳旗艦店前を通行する人々。（２０２３年９月１１日撮影、深圳＝新華社記者／梁旭）

　 【新華社北京１月１０日】中国の工業経済は２０２３年、回復・好転傾向を示し、製造業の増加値（付加価値額）が国内総生産（ＧＤＰ）に占める割合がおおむね安定し、その規模が１４年連続で世界一を維持した。製造業の成長分野が相次いで現れ、イノベーション体制の構築と原動力も強化されつつある。

　 ここ数年続いている技術イノベーションが国産スマートフォンブランドの台頭につながった。ＯＰＰＯ（オッポ）は画質、第５世代移動通信システム（５Ｇ）、人工知能（ＡＩ）などの分野で飛躍的な進歩を続けている。華為技術（ファーウェイ）は２３年８月末にスマートフォン「Ｍａｔｅ　６０」を発売すると、購入客が店の前で長蛇の列を作ったり、製品がオンラインモールで瞬時に完売したりと入手困難な状況になった。

　 ＯＰＰＯの関係責任者は、国産スマートフォンが手に入りにくいのは技術向上が背景にあり、各メーカーもイノベーションに取り組み、消費者のニーズに応え、性能の向上に努めているためだと語った。

　 電気自動車（ＥＶ）大手の比亜迪（ＢＹＤ）が１月１日に発表した生産・販売台数（速報値）によると、２３年第４四半期（１０～１２月）の電気自動車販売台数は初めて世界一となった。通年の販売台数は３０２万台を超え、引き続き世界新エネルギー車（ＮＥＶ）販売台数１位を維持した。

　 中国電動汽車百人会の副理事長で、清華大学２１世紀発展研究院の張永偉（ちょう・えいい）執行副院長は、新世代ＥＶの最新車種は基本的に中国でいち早く発売され、世界の新世代自動車関連技術も往々にして中国で売り出す製品に最初に応用されており、これによって中国新エネ車産業の主導的地位を強固にする堅固な基盤が築かれていると指摘した。

　 中国は２３年、基本ソフト（ＯＳ）、電子設計自動化（ＥＤＡ）などのソフトウエア開発で成果をあげ、体外式膜型人工肺（ＥＣＭＯ）の国産化で外資企業による長年の独占を打破し、さらに核磁気共鳴（ＮＭＲ）装置を輸入品から国産品に置き換える「国産代替」と量産を実現した。新質生産力（新たな性質を持つ生産力）を代表する新技術、システム、製品、事業は中国で生まれ、実施されている。

　 中国初の国産大型クルーズ船「愛達・魔都号（アドラ・マジックシティー）」が１月７日に初めての商業航海を終えたことは造船業のさらなる進歩を示し、中国人が自国の大型クルーズ船に乗って航海することを可能にしている。